インフレ時代の資産防衛術｜現金だけに頼らない投資の考え方

物価が上がり、生活コストがじわじわと増えている今、あなたの資産は「静かに目減り」していませんか？インフレ（物価上昇）は、現金の価値を少しずつ削る見えないリスクです。この記事では、現金だけに頼らず資産を守るための戦略を、初心者にもわかりやすく解説します。

なぜインフレが「お金の敵」なのか

インフレとは、モノやサービスの価格が上昇する現象です。例えば、1年前は100円で買えたパンが、今では120円になっているとすれば、あなたの100円の価値は実質的に20円分減ったことになります。

つまり、「お金の価値が下がる＝購買力が減る」ということ。預金の金利が0.001％のままでは、物価上昇にまったく追いつけません。インフレ率が2％なら、何もしなくても毎年2％ずつ資産が目減りしていく計算です。

インフレに対抗するには、「価値が上がる資産」や「実物に裏付けがある資産」を持つことが有効です。代表的なインフレ耐性資産を見てみましょう。

① 株式（企業の成長とともに価値が上がる）

企業はインフレ時に価格転嫁（値上げ）を行うことで利益を維持します。そのため株式は、長期的に見ると物価上昇に強い資産です。特に、消費財・エネルギー・インフラ関連の企業はインフレ耐性が高い傾向があります。

② 金（ゴールド）

「有事の資産」とも呼ばれる金は、通貨の価値が下がる局面で買われやすい傾向があります。現金の価値が下がるほど、希少価値のある実物資産が評価されます。

③ 不動産・REIT

インフレに伴って地価や賃料が上昇することも多く、長期的に見れば不動産はインフレ耐性が高い資産です。特にJ-REITや海外REITを活用すると、少額で不動産分散投資が可能です。

④ 外貨建て資産（ドル・ユーロなど）

円安時代では、円資産だけに依存すると購買力が低下します。外貨建て資産を保有することで、為替リスクを分散できます。外貨預金よりも、外貨建てMMFや海外ETFの方が効率的に運用できます。

現金は生活防衛資金として必要不可欠ですが、過剰に持ちすぎるとインフレリスクにさらされます。一般的には、生活費6か月分程度を現金で確保し、残りを運用に回すのが理想的とされています。

ただし、年齢や家族構成によって最適な比率は異なります。例えば、30代独身なら現金比率30％程度でも問題ありませんが、50代で退職を控える場合は50〜60％を確保するなど、ライフステージに合わせた調整が重要です。

つみたてNISAやiDeCoは、長期・積立・分散の仕組みがインフレ対策と非常に相性が良い制度です。税制優遇を受けながら運用できるため、手取りベースでのリターンを高めることができます。

制度のメリットを最大限に活かすには、「長期＋分散＋継続」を意識することが何より重要です。

インフレ局面では市場の変動も大きくなりがちです。しかし焦って売買を繰り返すと、かえって損を拡大することもあります。「長期で保有」「毎月自動積立」「定期リバランス」など、感情を排除する仕組みを作ることが大切です。